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スマートホームの本場!アメリカの現状や日本との違いについて

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スマートホームの基本的な部分を理解しておこう!

IoT技術の進歩によってあらゆる「モノ」が「インターネット」などのネットワークで繋がり、私たちの生活を便利に、快適に変えてくれようとしています。

例えば、車で帰宅したらガレージのセンサーが車を認識してシャッターが開き、玄関に向かえばドアは自動で解錠され、玄関に入ると廊下やリビングの照明が点灯してカーテンが閉じられ、エアコンが作動し、入浴できるようにお湯が沸き始める……ひと昔前まではそんなSFのような世界なんて夢のまた夢といった感覚でしたが、これらはすでに現実のものとなっているのです。

それが、スマートホーム(スマートハウス)です。

元々は「留守中の家の様子が気になる」という不安を解消するために生まれた概念でしたが、今では安心に加えて快適さや便利さまでも同時に手に入れることが可能となったのです。

 

日本より数年進んでいるアメリカのスマートホーム(スマートハウス)市場!

日本のスマートホーム(スマートハウス)市場はアメリカよりも3年遅れていると言われています。

実際に、日本では2016年あたりから頻繁に「IoT」や「スマートホーム」といったワードを見聞きするようになりましたが、アメリカでは2014年頃からすでにスマートホーム(スマートハウス)市場が立ち上がり、活性化していました。

従来、日本で言うところのスマートホームは、

・太陽光発電システム

・家庭用蓄電システム

・電力消費量を可視化して節電に繋げる装置

・各機器を制御するコントローラー など、

HEMSに代表されるような「エネルギーの効率」を求めたシステムを備えた住宅のことで、事実、それらの技術は日本において大きな進化を遂げていました。

一方、アメリカでは、もちろんエネルギーの効率を求めたシステムもありますが、その一歩も二歩も前を行く様々な技術が開発され、実用化されていました。

先の項目でもご紹介したように、あらゆるモノがネットワークで繋がり、オートメーション化され、家全体が一つの頭脳を持ったロボットのような働きをする住宅が誕生していたのです。

例えば、

・居住者の外出を感知したら自動で照明がオフになり、玄関は施錠され、空調は外気温や湿度などを元に無駄のない最適な環境になるようにキープされる

・留守中の家の中や外の様子は、あらかじめ設置してあるネットワークカメラを通じてタブレットやスマホ端末で簡単にチェックでき、センサーが人や動物の動き、熱、音などを検知すると通知されると同時に自動録画が始まる

・スマートスピーカーにコマンドを話しかけるだけでTVに自分の好きな動画や映画が映し出されたり、友人たちとお酒を酌み交わしながら照明をムーディーに変えて盛り上がる音楽を流してくれたりする

こんなことが現実になっていったのです。

日本でも遅ればせながらようやくそういったサービスが次々に登場し、いよいよ本場アメリカのスマートホーム(スマートハウス)並みの生活も夢ではなくなりつつあります。ただし普及率に関してはまだまだ低いのが現状です。

 

Amazon Echoはすでに500万を超えるユニットを販売している!

アメリカにおけるスマートホーム(スマートハウス)を語る上で外せないのが、アメリカAmazonが発売した「Amazon Echo」です。

2015年6月に販売が開始された、AI音声アシスタント「Alexa」を搭載したスマートスピーカーで、すでに500万ユニット以上を販売しています。

このことからもアメリカにおけるスマートホーム(スマートハウス)の認知度、理解度がいかに高いかが窺えます。

Amazon EchoはPhilips HueやTP-Linkのようなスマート照明、スマートスイッチ、スマートサーモスタットなどあらゆるIoT機器に対応していて、「Alexa、~」のコマンドによってそれらの機器が稼働します。

さらに、2017年1月からはAmazon Proと呼ばれる精鋭スタッフが自宅に訪問し、Wi-Fi環境の評価、スマートデバイスのデモンストレーションやアドバイスなどを行ってくれる「Alexa Smart Home Consultation」を開始しています。

これにより、アメリカ国内におけるAmazon Echoの普及スピードをさらに早める狙いです。

 

日本でも普及は間違いない?今のうちから情報をチェックしておこう!

日本は世界の中でも家電器具がしっかりと根付いている国の一つです。

アメリカに遅れを取っているとはいえ、2017年に入ってからは特にスマートホーム市場の動きが活性化してきており、各メーカーがどんどん参入してきたり、様々な技術や製品を開発し、販売し始めたりしています。

まだまだプラットホームの整備や異なるメーカー同士の連携、消費者へのメリットをどのように伝えるかなどの課題もありますが、それらが徐々に解消されれば、今後急速に普及していく可能性は大きいと言えるのではないでしょうか。