「テクノロジー逆転現象」で先進国が「テクノロジー後進国」になる未来

シリコンバレーも深センも、昔は何もなかった

世界のテクノロジーを牽引している地域といえば、かつてはシリコンバレー、そして今は中国の深センもそこに名前を連ねるだろう。

しかし当然ながら、それらの土地で昔からテクノロジー産業が盛んだったわけではない。
深センの地面を掘り返しても、スマートフォンの化石が出てくるわけではないように。

たとえば深セン。かつては山と海とが美しい調和を見せる田舎町だった。

そこがたったの20年で、スマートフォンのファーウェイ、ZTE、OnePlus、モバイルバッテリーのAnker、11億人以上のユーザーを抱えるWeChatを持つテンセントなど、世界でも屈指のテクノロジー企業が集まる街になった。
その理由のひとつはもちろん、中国で初めての経済特区だったこと。しかし、それ以上に「それまで何もなかった」ことが大きい。

たとえば、上海で「バスはすべて電気自動車にしましょう」という発案があっても既得権益に潰されてしまうだろうが、深センにはそれがないのだ。
街が新しいということは、その時代に最新のものを街に取り込んでいけることを意味する。

同じことがシリコンバレーにも言える。もともとは息子を早く亡くしたリーランド・スタンフォードという男が、ゴールドラッシュマネーで大学を創設したことから街の歴史が始まっている。

その男が作ったスタンフォード大学は、ヒューレット・パッカードや、ヤフー、Google、マイクロソフト、Netflixなどなど数え切れない有名テクノロジー企業の創設者を輩出した。
それは、政治的な戦略があったからこそであり、新しい街だからこそ新しいものを取り込み続けたからに他ならない。
つまり、どちらの街も「新しく、政治的にしがらみがない」という条件が整った上で、戦略的に作られた街だということだ。

歴史はつねに新しい場を求める

深センが発展した理由が、実はもう一つある。それは、シリコンバレーが高度に成熟しすぎた、という問題だ。

いまシリコンバレーに居を構える企業は、アップル、グーグル、アドビ、オラクル…と有名企業の名前だけでも一息では言えないほどだが、それだけに、若手の起業家が入る余地がなくなってきているのだ。

たとえば、家賃があまりに高いという問題があり、人並みの生活をするには最低でも年収3,000万円が必要という話も聞いたことがある。
そこで野心のある若い起業家が目をつけたのが深センだったというわけである。

しかし、いつか深センも成熟する。街を代表する大企業が権益を持ち、中央の政治に影響を及ぼし、中国のほかの大都市と同じように「簡単には動かせない」街になってしまうことだろう。